関連法令に基づく調査・土地取引や資産管理におけるリスク評価など、お客様の立場にたって適切な調査プランを提案し、実施いたします。

資料等調査

調査計画（試料採取位置や調査対象物質の選定）の策定に先立ち、土地の利用履歴などを調べて対象地の土壌汚染のリスクを評価します。

土壌汚染対策法に基づく調査では、有害物質の使用状況等をもとに調査地における土壌汚染のおそれを次の3つに分類します。

• 土壌汚染が存在するおそれがないと認められる土地：　グラウンド、未利用地など
• 土壌汚染が存在するおそれが少ないと認められる土地：　事務所、作業場など
• 土壌汚染が存在するおそれがあると認められる土地：　有害物質使用特定施設やそこからの配管など

土壌汚染状況調査

土壌汚染対策法に基づく一般的な調査の内容は次のとおりです。

なお、土壌ガス調査では第1種特定有害物質（揮発性有機化合物：トリクロロエチレン・テトラクロロエチレン等11項目）、表層土壌調査では第2種特定有害物質（重金属等：鉛・カドミウム等9項目）と第3種特定有害物質（農薬等：有機りん、PCB等5項目）を対象とします。

土壌ガス調査

有害物質の揮発性を利用して、現地で土壌ガスを採取してPID/DELCDによる現場分析を行います。

• コンクリート等の被覆がある場合は、ハンマードリル等で被覆部を除去する。
• ボーリングバーでGL-0.8〜1.0mのガス採取孔を穿孔する。
• 保孔管とテフロン管を挿入し、30分以上静置した後、捕集バッグにガスを採取する。
• ガスクロマトグラフ（GC-PID/DELCD）によりガス濃度を測定する。

ガス採取模式図

ガス採取器具

ガス採取状況

分析機器（GC-PID/DELCD）